●posted 020616　公開特許から見たFC関連技術開発の主要プレーヤー：　

作成：　竹本隆

公開特許公報から、「燃料電池」をキーワードに検索してみた。検索サイトはhttp://www7.ipdl.jpo.go.jp/Tokujitu/tjkta.ipdl?N0000=108である。検索実行日は、2002年6月16日。検索対象期間は、1993年〜2002/6/16ということになる。検索できた総数は、6,352件。これを見ると、東芝（東芝インターナショナルフュエルセルズ）と富士電機の「2強ポジション」が一目瞭然だ。むろん特許出願のみが、事業成果のすべてを決めるものではないが、知的財産権なきところに戦略的な事業展開もまたない。なお、企業名を指定して検索した結果を表にしたものなので、まだ有力プレーヤーの検索もれがあるかもしれない。気が付いた時点で、随時更新をしていこうと思う。また、左の表で矢印による騰落表示の左側のランキングは、http://www.ksr.co.jp/sample02.htmlによる。同ランキングの調査時点は1999年6月前後。その母数（特許+実用新案）は4,298だった。外資系主力企業に関しては、本国での出願がメインであるはずなので、ここに示した図表にはその実力の全容は反映されていない。

作成：　竹本隆

●posted 020616　燃料電池のタイプ別特許公開数：

データの取得方法は、先の図表と同様、http://www7.ipdl.jpo.go.jp/Tokujitu/tjkta.ipdl?N0000=108によった。検索実行日は、2002年6月16日。検索対象期間は、1993年〜2002/6/16。「発明の名称」において「＆検索」を行なった。例えば、固体高分子型に関しては、「燃料電池」と「固体高分子型」あるいは「固体高分子形」を＆条件とした。他の種類についても同じ。固体高分子型には、プロトン交換膜型（形）も含めてある。出願人名の表記についても、慎重な対応を行なった。

これを見ると、三洋電機と松下電器が、1kW級のシステムで家庭市場に狙いを定めていることが明確だ。また、富士電機は、コスト的に難度の高いリン酸型に優先順位を置き、小〜中規模の業務、商業施設のマーケットを攻略しようとしている姿勢が読める。一方で、東芝と石川島播磨重工業（IHI）の溶融炭酸塩型（MCFC）に係る知財の蓄積は、よりスケールの大きい施設向けに高出力の分散型発電システムのマーケットを開拓するべきベクトルである。事実、IHIは、NEDO委託の溶融炭酸塩型燃料電池スケールアップ開発プロジェクトに傾斜的に取組んでいる。他方しかし、東芝は、アメリカの提携先の事業の方向性もあって、MCFC以外のアプリケーションに、当面は注力する模様。固体高分子型の技術を手厚く有するメーカーにおいては、自動車メーカーとの合従連衡も、今後の課題となってくるであろう。

以下に、総数におけるランキングトップ20位までの企業/団体について、分別検索の結果を示しておきたい。赤字で示してあるのは、その企業等で特徴的な研究開発の方向性を占う意味でヒントとなる数字だ。ちなみに、56％〜というのは、総数6,352件に対する比率である。